西田宗千佳のイマトミライ

第228回

Apple Vision Proを予約した アップルが目指す「空間コンピューティングのエンタメ」

アメリカではVision Proの予約がスタート

アップルの空間コンピューティングデバイス「Apple Vision Pro」のアメリカ販売が2月2日からと決まり、1月19日からは予約も開始された。

当面はアメリカだけでの販売であり、対応言語も英語だけ。だから、利用には相当な制限がかかることが予想される。

それでも筆者は購入予約をした。3,500ドル+州税で50万円を大きく超える買い物だ。

なぜかといえば、昨年6月、ひと足さきに体験し、そこに大きな変化の可能性を見出しているからだ。

今回は予約の状況に加え、特にVision Proがエンターテインメントにもたらす変化の可能性について考えてみたい。

ハードルは「決済」「受け取り」「技適」

アメリカでしか販売されない製品の購入は大変だ。

ハードルは主に3つある。

1つは「決済」。アメリカのアカウントでしか決済されない可能性が高く、さらに、アメリカ発行のクレジットカードしか受け付けない可能性がある。

2つ目は「受け取り」。アメリカ国外に配送はしてもらえない場合が多く、店舗で直接受け取るか、アメリカ国内で受け取り、日本に送ってくれる方法を用意する必要がある。最近は詐欺や転売対策もあって、いわゆる「転送事業者」の住所には届けてくれないこともある。

3つ目は「技適」。通信可能な機器の場合、日本では「技術基準適合証明」こと技適を取得した機器である必要がある。だが、日本で売られない機器の場合、技適を取得していない可能性もある。今後販売される可能性があるものもまだ未取得である、という可能性が否定できない。

今回の場合、決済については「Apple IDのアメリカ発行アカウントを用意する」「日本アカウントのまま、Apple Storeの設定をアメリカに変える」という対応でカバーできる。決済はアメリカ発行と日本発行のカードの両方を用意していたが、過去にアメリカのApple Storeで買い物をした時の経緯から、「おそらく日本発行で大丈夫だろう」と考えていた。

受け取りについては、「店舗受けとり必須」の場合にはアメリカに行くつもりでいたし、「アメリカ国内配送可能」な場合には、アメリカにいる友人に受け取ってもらい、日本に送ってもらう手筈を整えていた。

最後の「技適」が難題だ。アメリカで受け取ってチェック、というのが安定なのだが、「日本でもいくつかの場所でテスト開発が行なわれている」ことを知っているので技適がすでにある可能性が高いし、仮になかったとしても「技適未取得機器を用いた実験等の特例制度」の手続きをして利用することを前提としているので、なんとかなると考えている。

というわけで、1月19日・22時の予約開始に対して、2台のiPhoneを用意して臨んだ。

2台のiPhoneを用意して予約に備えた

結果的には非常にすんなり予約はできた。遅くとも日本で、2月中旬までには受け取れるはずだ。

「顔スキャン」「インサートレンズ」を厳密に管理

ただ、他のヘッドマウントディスプレイ(HMD)などの購入と異なり、Vision Proの購入はかなり「厳密性」の高いものだった。

なにが厳密かというと、「フェースパッドやヘッドバンドのサイズ決定」と「インナーレンズを含めた視力補正関係」が厳密だったのだ。

まず、予約時にはiPhoneやiPad ProのFace IDを使ったスキャンが必須。これで顔の形を把握し、パッドやバンドのサイズを決める。全体を組み合わせると相当数のバリエーションがあり、その中からチョイスされる仕組みである。

顔をFace IDでスキャンして形状データを送る

この仕組みは6月の体験時にもあったので、Vision Proでは基本的な流れなのだと考えていい。

こうしたスキャンを行なうのはVision Proだけではない。「Bigscreen Beyond」や今後発売が予定されている「Visor」など、軽量で顔にフィットさせることが前提となるHMDでは、似たような仕組みを使う。

Vision Proはメガネを併用できない。そのため視力補正が必要な場合、専用のインサートレンズを同時に購入する必要がある。

そのため、「メガネを使っているか」「コンタクトレンズを使っているか」「老眼対策のMonovision(片目を遠く、もう片方を近く用に補正する手法)を使っているか」など、複数の選択肢が出てくる。

視力矯正になにを使っているかなどの質問が行なわれる

そしてそもそも、インサートレンズの購入には「アメリカの医師が出したメガネ用の処方箋」の提供が必要。これが、アメリカ在住の人であっても大変なようだ。

アメリカの医師が出したメガネの処方箋が必要になり、ここが大きなハードル

補正が不要な人は楽だが、そうでない人にとてはここに大きなハードルがある、ということになる。筆者の場合には、これに合わせてソフトコンタクトレンズを用意することにした。

意外なのは、メガネだけでなく「ハードコンタクトレンズ」も使えないということだ。

コンタクトレンズの中でも、ハードタイプは使えない

考えられる理由としては、Vision Proが「非常に正確なアイトラッキング技術」を搭載しており、それが誤動作する可能性があるからだろう。

しかも、インサートレンズを買い直すと目とレンズの間の距離が変わり、密着させている顔パッドの最適なサイズも変わるので、それらが「買い直しになる」とアップルは警告している。

要は、Vision Proは、接眼レンズと目の関係をかなり厳密に定義し、その中で最高の体験ができるようにしている機器なのだ。

HMDの画質はスペックだけでは決まらない。絵を感じるのは人間の目を通ってからだ。レンズと目を通した結果どう見えるかで決まる。

特に、感じられる解像感(PPD、視度1度あたりの解像度)や視野角(FoV)は重要であり、解像感の高さはリアリティにつながり、視野角の高さは没入感の高さにつながる。だが、その両立は難しい。厳密な設定ができればある程度両立は可能になるので、アップルはそれを目指しているのだろう。

これはかなりハードルの高い挑戦で、アップルのように良い意味で強制力を持つ企業でないと試みるのが難しい路線ではある。

アップルが狙うのは「空間コンピューティング」

では、アップルはVision Proでなにをしようとしているのだろうか?

簡単にいえば、空間全体をコンピュータのディスプレイとして使う「空間コンピューティング」を実現することだ。

では空間コンピューティングの本質とはなにか? それは「現実と見紛う世界の中で、現実より良い環境を作る」ことだ。

HMDはすべてそれを目指してきた。ゲームとして異なる世界を楽しむことに注力したものもあれば、仕事環境の構築に邁進しているものもある。

Vision Proが狙うのは「現実の中にクオリティの高い画面を持ち込む」ことと言っていい。

どんな体験ができるかは、アップルが公開した以下のビデオを見るのが近道だ。

A Guided Tour of Apple Vision Pro

こうしたビデオに出てくる体験は、過去のHMDでは「実機での体験とは異なる」ものだった。だがVision Proについては、筆者の体験からいっても、「ほぼビデオ通り」になる。これは画期的なことだ。

実際の製品ではいろいろ課題も出てくるかもしれないが、十分に期待させるだけの可能性を持っている。

「空間ビデオ」と「3Dビデオ」がエンタメを変える

では特に、どこに興味を持っているのか?

筆者としてはやはり「エンターテイメントの変化」に期待している。

6月のデモを体験した際、特に感銘を受けた点が2つある。

1つは「空間ビデオ」。要はステレオペアの動画・静止画だが、ちゃんとした環境で見ると非常にインパクトが大きい。

iPhone 15 Proで簡単に撮影が可能になったが、これも手軽でとてもクオリティが高いものだ。思い出を立体感のある形で残す、ということが一般化し、それが見られる環境が増えていくのは間違いない。

次が「3Dビデオ」「全天球ビデオ」。

アップルは映像配信事業者でもあるが、Vision Proに向けては、自ら3Dの映画や全天球を楽しめるコンテンツを大量に配信するとしている。

6月のデモでは、3D映画の体験が素晴らしかった。単に巨大な画面があるだけでなく、映画館以上に自然な3D感が感じられた。

これまでVR用のプラットフォームは多々あったが、映像コンテンツを自ら提供するところは非常に少ない。あっても2Dの映画などであり、3Dを生かしたものはなかった。できる能力がある企業もあるのに、大変だからやってこなかったのだ。

だが、アップルはこのジャンルに本気だ。

映画だけでなく、180度の3D/8K撮影作品のフォーマットも自分たちで整備し、配信していく。

「アバター ウェイ・オブ・ウォーター」や「DUNE」nなども3Dで配信

さらに、Disney+とは深い協力体制を築き、最初から3Dを生かしたコンテンツを用意するという。

現在は、スポーツでもプレイヤーの動きを自動的に3Dデータ化するようになっている。それはまだ、一部のリプレイ映像でしか使われていない。もっともっと、新しい活用の仕方があるはずだ。Vision Proのような存在は、その可能性を活性化する。

ここでクオリティが低ければ、その価値も半減だろう。だが、Vision Proは十分な画質を備えている。

逆に言えば、その可能性を実現するために「高価なハードウェア」「厳密な光学設計」などがトレードオフになっていると考えられる。

その可能性をアップルはどこまで引き出してくれるだろうか。成功すれば、他社にも大きな影響を与えることになるだろう。

西田 宗千佳

1971年福井県生まれ。フリージャーナリスト。得意ジャンルは、パソコン・デジタルAV・家電、そしてネットワーク関連など「電気かデータが流れるもの全般」。主に、取材記事と個人向け解説記事を担当。朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、AERA、週刊東洋経済、週刊現代、GetNavi、モノマガジンなどに寄稿する他、テレビ番組・雑誌などの監修も手がける。 近著に、「生成AIの核心」 (NHK出版新書)、「メタバース×ビジネス革命」( SBクリエイティブ)、「デジタルトランスフォーメーションで何が起きるのか」(講談社)などがある。
 メールマガジン「小寺・西田の『マンデーランチビュッフェ』」を小寺信良氏と共同で配信中。 Xは@mnishi41