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コラム 瓦版一気読み(9月27日) |
情報は時とともに劣化する・・・
【1面トップ】 最後は、左翼の小関しおりの落球であっけない幕切れとなったが、難しい打球を拾い続けてきた小関を責めることはできない。 「誰のせいで負けたとも思っていない」。宇津木妙子監督に憧れて日本に帰化した宇津木麗華(中国名・任彦麗)のコメントが印象的だった。 朝日、読売、産経がトップに掲載。五輪報道でトップを飾るなら、超至近距離で華麗な演技を披露し、ロシアペアを追い詰めたシンクロの立花・武田組の「銀」も写真付きでしっかりと報じて欲しかった。 ◇さくら銀行など都市銀行が、BS(放送衛星)デジタル放送を使った金融サービス(TVバンキング)に乗り出す。「パソコンに比べ操作の簡単なテレビがATM(現金自動預け払い機)に近い機能を持つことで、自宅にいたまま資金決済などができる在宅金融サービスの普及に弾みがつくとみられる」と日経。 念のために申し上げておきますが、このニュース、当サイトでは11日に報道しました。 URLは、http://www.watch.impress.co.jp/finance/news/2000/09/11/doc377.htm ◇刑事裁判に国民の参加を。司法改革の検討を進めている政府の司法制度改革審議会が26日、国民が裁判の審理に加わり、主体的に関与する新たな裁判制度を導入すべきであるとの見解をまとめた。毎日と東京がトップで報道。中間報告は11月にまとまる。
【IT】 が、未練たらたらの森喜朗首相、堺屋長官と中川秀直官房長官を呼んで、「券」がダメなら代案を考えろと指示。朝日によると、「IT講習会」構想が急浮上、政府は実施方針を固めてしまったという。 この構想、郵便局や公民館などに施設と講師を確保、インターネットやEメールなどの基本的な操作方法を教えようというもの。予算額は、「券」の3,000億円から「数百億円」に下方修正されるが、姑息との印象は免れない。 ◇バブル崩壊後の消費低迷下でひとり気を吐くのがIT関連消費。中でも通信機器代や電話代の総計である情報通信支出の家計支出に占める割合は、95年以降着実に上昇している(朝日)。 でも、電話代、ほんとに高い。「iモードが面白い」とホイホイ使っているうちに月10万円を費やしてしまったという話も耳にする。当サイトのHチーフ、iモード機能付きの電話を買ったが、iモード機能は「死んでも使わない」そうだ。 閑話休題。言い尽くされたことだが、朝日はITを消費の真の主役に引き上げるには「高コスト構造の是正と新たな市場創造の試みが不可欠」と指摘する。
【トピック】 喫煙と死亡率の関係をみると、1日20本以上吸う人は、たばこを吸わない人に比べ危険性が約5.1倍も。ちなみに当サイトの男性スタッフは全員、愛煙家で、運動もあまりしていない。危ないなあ。 ◇あのおぞましい臨界事故から、30日で1年。放射線被曝の恐怖もいつの間にか風化してしまったが、あのバカげた悲劇を2度と繰り返してはならない。毎日が24~25面で特集している(「検証 臨界事故1年」)。 [メディア批評家 増山広朗]
2000/09/27
09:04
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3/30(金) |
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