GoogleマップやYahoo!カーナビ、東京2020規制回避に対応。首都高値上げも注意喚起

東京2020組織委員会は、東京2020大会時に行なわれる交通規制などを、カーナビアプリや地図サイト、一部の車載カーナビなどで表示するサービスを順次開始した。提供時期はサービスによって異なり、7月6日から19日までの間に全サービスで提供が開始される予定。

東京2020大会では、大会関係者輸送ルートの混雑回避のため、7月19日から9月5日までの期間中、大規模な通行止めを含む交通規制や、昼間の首都高利用に1,000円を上乗せすることで交通量を削減する試みなどを実施する。このため、事前に規制や料金の値上げに気づかず利用してしまうことを避けてもらうため、各種アプリやカーナビなどで注意喚起や、規制エリアを回避するルート検索などを実装する。

提供する機能は3つ。「各種交通対策に関する情報の表示」では、アプリやWebサイト、車載カーナビ起動時に、交通規制や、首都高料金についての注意喚起を行なうもの。

「関係者輸送ルート、会場周辺の迂回をお願いしたいエリアの地図表示」では、地図上に関係者輸送ルートを強調表示し、会場周辺の迂回エリアを地図に表示することで、視覚的に確認ができるようにする。

「関係者輸送ルート等をなるべく回避したルートの検索・案内」では、ルート検索時に、関係者輸送ルートなどを通行するルートになる場合、「回避ルート利用のお願い」を表示。回避ルートを利用するかどうか選択できるようにし、選択すると関係者輸送ルートを回避したルートを表示する。この機能は車載カーナビでは対応しない。

Googleやヤフーをはじめとしたスポンサー企業を含む15社24種のアプリやカーナビが、オリンピック開催前の7月19日までに全サービスで対応予定。ただし、対応する機能はサービス毎に異なり、例えばYahoo!カーナビでは全機能に対応するが、Google マップでは「各種交通対策に関する情報の表示」のみ対応しない。

Google マップ、Yahoo!カーナビのほか、いつもNAVI、Mapion、my daizなどのナビアプリ・地図サイトや、G-BOOK、G-LINK、T-Connect、Internavi、VICS WIDEなど車載ナビも一部の機能をサポートする。

なお、ヤフーでは、今回、一定期間、特定エリアを回避する「ORN(オリンピック・ルート・ネットワーク)回避機能」を開発したが、同機能は今後も、災害時や大規模イベント開催時などに行なわれる規制などに対応できるよう、開発を進める方針としている。