ビジネスパーソンの半数近くが「紙の名刺文化はなくなる」。Sansan意識調査

Sansanは、20～60代のビジネスパーソン1,050名を対象に、「コロナ禍における名刺文化の意識調査」を実施した。60.9%が名刺の文化が継続するとしつつ、46.4%が今後紙の名刺文化がなくなると回答した。名刺の価値として「正確な情報のやりとり」が重視されていることも明らかになった。

また、今後利用したい名刺の形式は「紙とオンライン名刺の併用」が42.2%で最も多く、同社は「オフライン・オンラインのコミュニケーション方法に適した名刺の形式が、必要とされていることがうかがえる結果」とする。

調査は、法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」や名刺アプリ「Eight」を運営するSansanが、社外の人と月に1度以上打ち合わせをするビジネスパーソンを対象に、コロナ禍前とコロナ禍での名刺に対する意識の変化を明らかにするため、9月3・4日にオンライン上でのアンケートにより実施した。

名刺が紙であるべきと思わない人がコロナ禍前の倍以上に

ビジネスにおける名刺の必要性についての質問では、コロナ禍前は75.0%が、コロナ禍においては59.5%が「必要だと思う」と回答。対面での名刺交換の機会が減少するなかでも、引き続き名刺を必要とするビジネスパーソンが過半数いることが判明した。

また、コロナ禍前またはコロナ禍で名刺は必要だと回答した人に、名刺は紙であるべきかどうかの認識を尋ねると、「あまりそう思わない」、「そう思わない」の合計がコロナ禍前の7.5%から、コロナ禍において18.3%となり、「コロナ禍前の倍以上になっている」という。

名刺の価値は「正確な情報の入手・提供」が上位に

コロナ禍においても名刺が必要だとする人にその理由を選んでもらったところ、「当てはまる」「やや当てはまる」の合計として、「相手の役職を含む正確な情報の入手(86.0％)」、「相手に対する自分の身分証明・正確な情報提供(85.5％)」が上位となり、正確な情報の入手・提供に対するニーズが高いことがわかった。

「紙の名刺がなくなる」46.4%、「名刺の文化は継続」60.9%

コロナ禍前またはコロナ禍で名刺を必要としつつ、紙の名刺でなくても良いと考える人に理由を尋ねると、「当てはまる」「やや当てはまる」の合計は、「紙の名刺は保管が大変だから(77.4%)」のほか、「今後は打ち合わせ・商談はオンラインが中心になると思うから(76.8％)」が上位となった。

「代用ツール(SNSやメール署名)で相手の正確な情報を知ることができるから(73.6%)」という回答も多く、「正確な情報のやりとりが可能であれば、形式にこだわりはなく、便利なツールを利用していきたいというニーズがある」とする。

また、今後紙の名刺文化がなくなると思うかという質問では、「とてもそう思う(12.8%)」と「ややそう思う(33.6%)」の合計が46.4%となった。世代別では、20代は64.2%が「とてもそう思う」「ややそう思う」と答えたが、60代では20.0%にとどまり、「紙の名刺文化への認識について、世代間にギャップが生じている」ことが判明した。

一方で、今後名刺文化自体がなくなると思うかという質問に対しては、過半数となる60.9%が継続すると考えていることが明らかになった。

コロナ禍で紙・オンライン名刺の併用増加、65.6%が今後の利用を検討

現在利用している名刺の形式について尋ねると、「オンライン名刺」、「紙の名刺とオンライン名刺のどちらも併用」の合計が、コロナ禍前の18.8%に対し、コロナ禍では29.1%となり、10ポイント以上増加した。

次に、今後利用したい名刺の形式についても質問すると、「オンライン名刺(23.4%)」、「紙の名刺とオンライン名刺のどちらも併用(42.2%)」が多くを占めた。同社は、「オフライン・オンラインのコミュニケーション方法に適した名刺の形式が選ばれるようになる」と考えているという。

また、「名刺を使わない」と答えた人は6.1%となり、名刺の文化が継続すると答えた人が過半数を占めたことからも、「新しいコミュニケーションにおいても名刺文化は続いていくものと考えられる」としている。