野村総研調査、「自宅でもケータイ派」２割に

　NRI野村総合研究所は、情報通信利用に関する第６回実態調査結果を発表。自宅からかける場合も携帯電話（以下PHSも含む）を多く利用する人が19.7％、自宅にいる相手へかける場合も携帯電話へかける場合が多い人は37.2％に上るなど、加入電話から携帯電話への移行が進んでいる。

　今回調査（1999年10月）では個人使用率59.9％と、全体の６割の人が携帯電話を利用している。今回の結果では、携帯電話はこれまで利用率の低かった40代～50代の男性、10代～40代の女性の個人使用率の伸びが著しく、同レポートでは、将来的には７割程度の生活者が利用すると予測している。

　一方、携帯電話会社間での競争は、メールやコンテンツサービスなど高付加価値サービスに移行しつつある。携帯電話利用者のうち、ショーとメッセージサービスを利用している人の割合は23.6％で、これが10代では71.3％と群を抜いて高くなっている。電子メールの送受信、ホームページ、予約・情報提供などの利用者は１割弱。

　ただし携帯電話購入の際に決めてとなる条件としてユーザーは「通話エリア」「つながりやすく、切れにくい」「音が良い」「地下や建物内で使える」などの携帯電話本来の基本機能を重視しているという。

◎関連URL
野村総研のニュースリリース（情報通信利用に関する第６回実態調査）
http://www.nri.co.jp/nri/news/000113.html

（工藤ひろえ）