AI時代は情報「処理力」より「編集力」が問われる

「Adobe Education Forum Online 2021」の様子、今年の基調講演は、IT批評家の尾原和啓氏が務めた

PhotoshopやIllustratorなどのクリエイティブツールを提供するAdobeは、2021年8月10～12日、デジタル時代の教育のあり方を考えるオンラインセミナー「Adobe Education Forum Online 2021 新しい価値を創造する力を育む大学・専門学校教育～Consumer から Creator へ～」を実施した。

初日は「時代を切り拓く創造的問題解決能力」をテーマに、IT批評家の尾原和啓氏が基調講演に登壇。DX（デジタル・トランスフォーメーション）が教育に与える影響や、クリエイティビティ思考の重要性を語った。

デジタル時代に対応した教育、あるいは教育のデジタル化は避けられない潮流ではあったが、コロナ禍によってその導入はドミノ倒しのように一気に進み、目的を見失うリスクも常に背中合わせだ。尾原氏はデジタル時代だからこそ、「人間ができること」にフォーカスすることを忘れてはならないと強調した。

情報編集力で納得解を編み出す時代

IT批評家、『アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る』の著者、尾原和啓氏

尾原氏は、産業界のバズワードになっているDXについて、技術をどう使うかの話ではなく、「人々の生活をよくするためのもので、目的ではなくユーザーの体験価値を創出する手段」と位置づけた。情報化によって製品やサービスの機能価値がコピーしやすくなるため、製品がユーザーにもたらす感情価値の方が機能価値よりも競争力の源泉になるとの見解を示した。

DXは、一つひとつの技術を指すのではなく、テクノロジーのつながりから非連続に進化すると尾原氏

体験価値を創出するDXの具体例として、東南アジアで普及する配車アプリ「Grab」の動画を紹介。Grabは移動を便利にするだけでなく、乗客やドライバーに対して食事のデリバリーやファイナンスなど、様々なサービスを提供している

体験価値を提供していくためには、顧客に寄り添い、物語を見せられることが大切

機能価値から感情価値の時代にシフトする中で、我々はどのように意識を変えていけばいいのか。尾原氏は、教育改革実践家の藤原和博氏の言葉を用いて、20世紀が「正解がある成長社会」だったのに対し、21世紀は「正解がない成熟社会」と表現。従来のような正解を探すための情報処理力の重要性は低下し、「情報を編集して自分なりの正解を提示し、周囲に納得してもらう能力」すなわち情報編集力が求められると説明した。

変化し続ける社会に対して、これから求められる力

では、教育に対するニーズはどう変わるのか。尾原氏は「記憶、正解主義のところはテクノロジーとAIがやってくれるので、教育は感情の部分にフォーカスし、努力・失敗を楽しめるようになるべき」「テクノロジーの時代は人間力が大事になってくる」と語り、人間にしかできないクリエイティブな活動を引き出す教育が、今後求められていくと強調した。

具体例として、尾原氏が挙げたのはアメリカで普及している無料のオンライン学習サービス「Khan Academy」。こうした教育の変化を非人間的だと指摘する声もあるが、尾原氏はこれを否定。Khan Academyを立ち上げたサルマン・カーン氏もTEDトークの中で、「今までの教育の方が非人間的だった」と述べている、と紹介した。

「（オンライン動画による学習は）知っているところは飛ばせるし、分からない部分は何度でも再生できる。テクノロジーを活用する方が、個々の理解に合わせられるようになり、この方が人間に寄り添っている」と尾原氏。

一方で、個々のペースで情報や知識を受け取ることが可能になったことで、皆が集まる場では、質疑応答や討論など、人間力を伸ばす活動に集中できる時代になった。尾原氏は、新たな価値を創造する人間力に必要な部分として、株式会社リパネスの思想である「QPMI（Q=Question、P=Passion、M=Mission、I=Innovation）」を紹介。なかでも教育現場では「Question」を育み、「Passion」につなげていくことが大事だと述べた。

何かを始めるときは、最初からPassionがなくてもいいと尾原氏。疑問や課題を見出し、そこにPassionをつなげられるかが教育者に求められるという

IT化であらゆる仕事がクリエイティブになる

ヤフー株式会社CEOブランドコミュニケーション本部ブランドコミュニケーション部 兼 CTO室デザイン横断部ビジュアルデザイン推進室室長 兼 第10代ビジュアルデザイン領域黒帯 岡 直哉 氏

続いて登壇したのは、ヤフー株式会社で広告やプロモーションのアートディレクションを統括する岡直哉氏。尾原氏は新しい時代には、「ルールを守るのではなく、つくりだす」「現状の延長戦では考えない」ことが大事だと強調したが、岡氏も同様の考えを語り、実社会におけるクリエイティビティの重要性を述べた。

岡氏がアートディレクションで携わったプロジェクト。ヤフーは社員数約7000人のうち、デザイナーが400名、エンジニアが2500名。社員の約半分がものづくりに関わる。社員の平均年齢は、35.7歳と若い

多摩美術大学を卒業後、ヤフーでデザイナーとして活躍する岡氏は、大学の卒業式で教員から贈られた「新しいものを生み出すには異端児であれ」という言葉を大事にしているという。「異端児というのは、変わり者ではなくチャレンジャーという意味だと受け止めた。周囲に流されず、受け身ではない攻めの姿勢で、常に新しいことに挑戦することが、今の時代には必要」（岡氏）。

岡氏が語る、今の時代を生き抜くのに必要な力

また、「異端」というと、人と違うことばかりがクローズアップされるが、新しいものを生み出すには、一般的な知識情報や基礎能力を有したうえで、視点を変えて物事を見ることが大事だとも話した。

岡氏は、「IT化、AI化が進むとデザイナーに限らずあらゆる仕事にクリエイティブ思考が必要になる」と指摘。IT化によって人間の個性を生かせるクリエイティブな仕事が増えるという見解は、尾原氏と共通していた。

オンラインの恩恵と「伝わりにくい」という課題

アドビの教育セミナーは、2020年に続いて今年もオンラインで開催された。昨年の夏は1回目の緊急事態宣言が明けた後で、混乱から正常化に向かうムードがあったが、実際はその後に感染がさらに拡大し、デジタル化、オンライン化は一過性のものではなくなっている。

ヤフーの岡氏は、この1年半で3～4回しか出社していないと明かし、自己管理能力や成果がより問われる社会になったとの実感を語った。そして尾原氏は、コロナ禍によって多くの人が強制的にオンラインのハードルを超えさせられたことで、変化が一層加速するとみている。

ヤフーは働き方のアップデートにも取り組んでおり、いち早くリモートワーク環境を実施。コロナが収束した後も、基本的にはリモートワークを推奨していくという

筆者は専門職大学院で秋学期の講義を担当しており、2020年度は完全オンラインと、オンライン・対面併用のハイブリッドを体験した。当時は学生の間にオンライン授業疲れも広く見られ、対面可能になったら原則対面で講義を行う方針だったが、「オンラインで履修できるなら」と関西圏から参加していた学生がいたため、学校が対面授業再開に踏み切ってもオンライン参加を受け入れざるを得ず、オンライン参加が半分、教室に来る学生が半分という状況が続いた。

そこで起きた印象深い事象の一つが、「オンラインで参加している学生に、課題の意図が伝わりにくい」ことだった。提出されたレポートを読んで、「課題設定がずれている。なぜ学生はこう受け取ったのだろう」と思うことが何度かあり、しかもそれはオンライン参加の学生に限定されているし、過去にはなかったことでもあった「物理的には1人で参加しているので、講義への集中力が十分ではないのか」「対面の学生がたくさん発言するので、質問のタイミングを逃したのか」など推測し、当人たちにも確認したりして、お互い戸惑った。

尾原氏の指摘する通り、コロナ禍は社会のデジタル化を数年分前倒しした。デジタル化が進んでいなかった教育分野へのインパクトはとりわけ大きかった。オンライン授業もハイブリッド授業も文字通り手探りだったが、とにもかくにも「講義はみんなが同じ場所に集まって行なうもの」という共通認識は破壊され、遠隔授業によって恩恵を受ける人々が多くいることも認識した。

一方で、前述したように、前年通りのフォーマット、説明では別々の場所で物理的に孤立している学生たちに十分に伝わらないという新たな課題も感じた。2020年はZoomなどオンライン化を進める上で必須のツールと格闘することで精いっぱいだったが、2021年はリモート、ハイブリッドを前提に「遠くにいても何とかなる」ではなく、「遠くから参加している人を置いていかない」方法を模索している教育関係者も少なくないはずだ。教材や資料の「見せ方」は、デジタル化に伴いより工夫する必要があり、クリエイティブツールへの関心が高まっているのも理解できる。

また最近、高校生の息子のクラスで新型コロナウイルスの感染者が出て、登校した生徒たちは一旦帰宅し、自宅からオンライン授業に参加する、ということがあった。教師たちは生徒全員に家に着く時間を確認し、8～9割の生徒が参加できるタイミングで討論型授業を入れ、それまでは自習とするなど、短時間に時間割を組み替えていた。

コロナ禍は社会に変革を迫り、教育分野もその波に巻き込まれている。デジタル化によって教育のあり方がどう変わるか、じっくり考える間もなく、次々に現れる突発事態に「とりあえず」対応しながら、課題を発見しているのが実情でもある。その課題を組織で共有し解決する体制をつくれるかが、教育機関の長期的な競争力に影響し、教育格差ならぬ「教育機関格差」を広げる要因になるのだろう。