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ウィット・キャピタルリポート [企業リポート一覧]
2000年10月3日
セクターレポート:液晶(LCD)ディスプレイ
吉田 広幸

2001年、TFT液晶(LCD)業界
の再編は必至(市場分析編・後編)

 

本レポートは2回にわけて取り上げた市場分析編の後編(完結)レポートである。ここでは、加速する韓国・台湾メーカーの動向、TFTメーカーの差別化戦略を踏まえ、2001年に業界再編が必至となり、どのような再編図が予想されるのかについて述べる。

現状の量産規模・戦略面の切り分けからその推移をみた場合、三星、LGグループ、DTI(東芝、IBM)連合、シャープ連合が上位グループを形成し、生き残っていく可能性が高い。その他のメーカーはまだ不透明な要因も多く、今後の展開次第では脱落の可能性もある。

韓国は過去3年間に出荷数量を10倍まで拡大し、一貫してアウトプットの増大化に成功、トップダウンによる投資敢行の判断が大きく関与し、結果として投資タイミングが的中した。台湾は日本メーカーとの技術提携をベースに1999年に新規参入を果たし、コスト競争力以外にも2001年にかけて生産能力面での大幅な増強を予定しており、生産能力シェアでも2001年末に30%近くまで高まる見通しである。

日本メーカーにとっていわゆる「前門の韓国、後門の台湾」の構図が強まっている。そうした中で日本メーカーの多くが付加価値の方向に逃げようとしているが、コモディティー掌握を避けた中途半端な志向にとどまっている。

今後の液晶業界の展開として、市況の軟化と採算面の悪化から、脱落メーカーが出始め、提携や協業をうながす動きが加速、市場でのメーカー優劣の違いが鮮明化すると予想される。2001年にかけてTFT液晶業界の再編が始まるものと予想される。


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2001年、TFT液晶(LCD)業界の再編は必至(市場分析編・前編)
急増するカラー携帯電話と液晶ディスプレイの需要



本レポートに掲載された情報・意見はウィット・キャピタル証券株式会社(以下"ウィット")の従業員が作成したものであり、発行日時点における判断を示したものです。本レポートは、ウィットが信頼するにたると判断した情報源にもとづき作成されていますが、当情報源の完全性、正確性を保証するものではありません。 本レポートに掲載された投資情報は必ずしも全ての種類の投資家にとって適切かつ妥当なものとは限りません。投資に係る最終決定は投資家ご自身の目的や財務状況にもとづいてご判断ください。注意事項の詳細については、「詳細はこちら」を参照。

 

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