広帯域インターネット市場の調査を手がける米カイネティック・ストラテジーズは1日（現地時間）、米国およびカナダにおける広帯域インターネット接続サービスの加入世帯数は780万世帯に達するとの調査報告を発表した。これらのうち、約7割に当たる550万世帯がケーブルモデムを利用しており、約3割に当たる230万世帯がDSLモデムを利用している。

　 2000年末時点では、ケーブルモデムが480万世帯、DSL加入者が180万世帯だった。2000年における新規加入世帯数は、ケーブルモデムが300万世帯、DSLが140万世帯。2000年第4四半期のみを見ると、新規加入世帯数はケーブルモデムが100万世帯に対し、DSLは55万3000世帯だった。

　 2000年末時点でケーブルモデムのサービス対象地域にある世帯数は6,400万世帯で、北米のケーブルTV対象家庭の59％を占めている。ケーブルモデムサービス事業者では、米AT＆Tブロードバンドと米タイム・ワーナー・ケーブルがそれぞれ100万世帯以上の加入者を擁し、業界をリードしている。

　 一方、ケーブルモデムの標準規格「DOCSIS」に準拠したモデムの出荷台数は、2000年には世界で600万台に達し、前年に比べて約6倍に増加した。2000年の北米における出荷台数は、世界市場の68％に当たる480万台で、前年の71万8000台に比べ約6倍となった。2000年のメーカー別シェアは、米モトローラが38.1％、米3Comが17.2％、東芝が13.2％、仏トムソン・マルチメディアが11.4％―などとなっている。