富士通（6702）、NEC（6701）、日立製作所（6501）などCOBOL言語の主要ベンダー7社は11日、「COBOLコンソーシアム」を設立した。業務システム系開発では現在でも主要な地位を占める同言語の適用に向けて、ユーザーを支援するためが大きな狙い。Javaなど最新技術とCOBOLとの融合も含め、分科会を開いて利用範囲の拡大などを提供していく計画だ。

　 参加したのは3社のほか、ゼータビッツ、東京システムハウス、ドット研究所、メラント。これまで長い間、主力言語として利用されてきたCOBOLは、現在でもオープンプラットフォームで活躍する場が多い一方、COBOLに精通するエンジニアが不足していたり、最新のインターネット技術との組み合わせに難があるなどといった問題もあった。

　 そこで、7社はコンソーシアムを結成した上でセミナー、情報発信、利用技術、基礎技術―の4分科会を設けて、ユーザーのCOBOL適用を幅広く支援していくことにした。

　 会長には、日本COBOL標準化委員会主査であり、ISO COBOL標準化委員会委員の今城哲二氏が就任した。