iPhoneはさらに人に近づく。iPhone主軸のアップル製品戦略

WWDCが開催されたアップル本社「Apple Park」内部

6月6日から10日まで(アメリカ太平洋時間)、アップルの年次開発者会議「WWDC」が開催されていた。6日には基調講演も行なわれ、新OSの概要のほか、新しいMacBook Airが発表になるなど、話題には事欠かなかった。

今回は新しい「MacBook Air」も発表になった

今回筆者も、2年9カ月ぶりに現地を訪れて取材した。久々の海外出張である。

Apple Parkには2019年秋以来の訪問。今回は、いろいろな場所の撮影も初めて許可された

iOS 16、空間オーディオ、MacBook Air WWDCを7つの観点で深掘り

基調講演だけでなく、現地では貴重な情報収集を行なうこともできた。そこで今回は、WWDCから見えた「アップル製品戦略」について考えてみよう。

ソフトの力こそアップルの力。それを支える開発者のお祭り

アップル製品を使う時の鉄則は、「他にも必要なアップル製品があったら組み合わせて使うこと」だ。

アップルほど、自社製品同士の組み合わせによる差別化がうまいメーカーは他にない。それは「アップルの環境に閉じる」というマイナス面ももちろんあるのだが、一方で、確実に快適な体験をもたらしてもくれる。個人にハードウェアを売ることをビジネスの主軸に置くアップルとしては、「いかに自社製品を選んでもらうか」が重要であり、その最大の戦略が、「アップル製品同士の連携を強めて、多数の製品を使うほどに快適になる」よう、製品を作り込むことだ。

そして、それを実際に実現しているのはソフトウェアであり、連携するサービスの力である。

WWDCの重要な点は、時々ある(そして今年もあった)ハードウェアの発表にあるのではない。OSの新バージョンに関する発表がおこなわれ、結果としてこれからのハードウェアがどう連携するのか、という点が見えてくることにある。そしてデベロッパーは、そうした情報をもとに「これからソフトをどう改善していけばいいのか」「どんな新しいソフトが存在しうるか」を考えるわけだ。

各製品の新OSが揃って発表になり、開発者向けには当日から利用可能となった

もちろん、アップル製品で動くソフトウェアを開発しているエンジニアの多くは、アップル製品のファンでもある。だから、WWDCは技術者会議でありつつも、ファンイベントの側面をもつ。

新しい情報を聞きながら一喜一憂する場としてのWWDCも必要なのだ。

オンラインでは流れなかったようだが、スタート前には壇上に「前説」的にティム・クックCEOも登場。大きな歓声を浴びていた

だからこそ、新型コロナウィルスによる被害が収まりつつある今、抽選で選ばれた1,000名、という限定された数ではあるが、実際に開発者が集まってイベントで「盛り上がる」ことも、また必要だったのだろう。

壇上で話すのではなく、ビデオが流れる形の基調講演ではあったが、その場は非常に盛り上がっていたし、盛り上がりを後方のプレス席から撮影していると、たしかに「コロナ禍から元に戻りつつある」ことを感じていた。

ヘルスケアからみる「iPhone」の強み

今回、特に感じたのは、最初に述べたように「連携」の強化だ。iPhoneを中核に、様々な情報と機能を集約して活用する、という方向性がより顕著になったように思う。

例えばヘルスケア。

Apple Watch用OSである「watchOS」はさらに進化し、腕の振りや体の動きから「ランニングフォーム指標」を出し、「ランニングパワー」を計測する。

Apple Watch向け新OS「watchOS 9」では、複数のセンサー情報から走るフォームや走る時の力などをより正確に計測する

ただ、そうしたスポーツの要素だけでなく、健康に資する情報の管理が多彩になったのも特徴だ。

特に大きいのが「薬」の管理。服薬間隔をおぼえて通知し、場合によっては、アルコールも含めた「危険な飲み合わせ」も指摘する。飲んでいる薬はカメラで撮影すれば、そこからデータベースに照合、登録を行なう。

ここではiPhoneが管理のための中核デバイスとなり、Apple Watchは通知デバイスとして働くことになる。

iPhoneから登録した「飲んでいる薬」の情報をもとに、服薬時間などを通知してくれる

アメリカのみの機能で、日本では使えないのが残念だが、薬の種類をラベルの写真から判断、さらにアルコールも含めた「飲み合わせ」チェックも行なってくれる

残念ながら、国によって薬事関連の情報・法規が異なる関係で、「薬の認識」や「飲み合わせチェック」などはアメリカだけで提供される。日本でも服薬間隔管理はできるのだが、その場合には、薬の名前などの情報は自分で入力する必要がある。

アップルが注力するスマートホーム規格「Matter」

スマートホームも同様だ。

アップルがスマートホーム向けに使っている「Home」アプリは、秋の新OSから大幅に作り変えられる。

新しい「Home」アプリ。秋に向けて大幅に刷新され、UIも機能も変わる

その中核となっているのは、スマートホーム向けの統一規格である「Matter」への対応だ。

新Homeアプリの軸となるのは、新規格「Matter」への対応だ

Matterは昨年、Amazon・Googleなども参加して策定されたスマートホーム向けの統一規格で、対応製品であればどのプラットフォームからも利用できる。

元々は「Project CHIP」と呼ばれており、Wi-FiやBluetooth LEなど、さまざまな接続方法の上で透過的に利用・接続できることを目指して開発が進められていたものだ。

5月、Googleも「Google I/O 2022」において、AndroidのMatter対応を発表していたが、アップルの発表はそれに続くものだ。

Matterの内容策定にはアップルがかなり積極的に関与した。

実はMatterのフレームワークとして、アップルは自社フレームワークであった「HomeKit」自体を提供しており、Matter対応機器では、HomeKitと同様のセキュリティと使い勝手の実現を実現しているという。

「Home」アプリはiPadでも利用できるが、発表としては「iOS 16」の中で行なわれており、「いつでも持ち歩いているiPhoneから家庭の中を管理する」という考え方である、といえばわかりやすいだろうか。

次世代CarPlayの「チラ見せ」はなにを意味するのか

もう1つ、iOS 16に関連して大きな発表であったのが「次世代CarPlay」だ。

「次世代CarPlay」の画面。対応車種は2023年後半から登場の予定

CarPlayは自動車内のオーディオ機器やカーナビと連動する機能。と言っても現在は、自動車内にあるディスプレイと操作系を使い、iPhoneの持つオーディオやナビ機能を利用するもの、といった方が正確だろう。

従来、自動車の中に最初から搭載されているオーディオやナビはとても重要なものだった。だが、スマホが高性能になっていくと、自動車の中でもその価値を生かしたくなっていく。結果として、CarPlayは今の形に進化し、ナビとしてもオーディオとしても、中核はスマホが担うための規格へと変わった。その点は、Googleの「Android Auto」も同様だろう。

アップルは「アメリカ市場で販売される98%の自動車に連携機能が搭載されており、自動車購入検討者の79%が、CarPlay搭載前提で自動車を選んでいる」との調査結果を発表した。

アップルは「自動車購入検討者の79%が、CarPlay搭載前提で自動車を選んでいる」との調査結果を発表

実際には、多くの車がAndroid Autoにも対応しており、この調査が純粋にCarPlayのことを指しているかは怪しい、と思う。だが、「スマホがちゃんとつながる車でないと買わない」という人がほとんどになった、ということは間違いなく、CarPlayとiPhoneの重要さを示しているのも疑いはない。

そこで「2023年後半登場」で「チラ見せ」として公表されたのが、次世代のCarPlayの姿だ。

現在、最新の自動車では、操作系・表示系の「ソフトウェア化」が進行しており、メーターを中心としたコントロールパネルが大型のディスプレイへと変わってきている。

そのディスプレイのどこにどのメーターを配置するのか、ナビをどこに表示するのか、といった点は各社の工夫のしどころであり、新しい差別化領域でもある。ソニーは自社で試作した「VISION-S」で、運転する人に合わせて自動でカスタマイズされるUI、という要素をデモしていたのだが、似たようなことはどの自動車メーカーも考えている。

そこでアップルは、そうしたUIの「レイアウト」をiPhoneでコントロールし、運転する各人に合わせてカスタマイズを覚えて運用する技術の提供を行なう。

次世代CarPlayでは、これらのように同じ画面を使いつつ、コントロールパネルの構成などは自分好みにカスタマイズできることを狙う

要は、あくまで「表示の並び替え」「ボタンの位置変更」などを担当するのが次世代CarPlay……ということになるだろうか。

それにより、他人の車やレンタカーに乗っても、自分のiPhoneさえつなげば、自分が慣れ親しんだUIの車になる、ということなのだ。

iPhoneの「ウォレット」には、クレジットカードなどの決済手段だけでなく、ワクチンの接種証明のようなデータや、自動車免許なども入ろうとしている。認証に関しても、多要素認証などのスマホとの連動は当たり前になり、「自分のアイデンティティを示す機器」としての価値がどんどん高まっている。

そうした傾向を考えると、自動車などのUIを「自分のものに変える」要素を持ちあわせていくのは自然なことのようにも思える。

アップルの半導体戦略を「M2」から予測

もう1つ、今回の発表で考えたことがある。あくまで予測であり、外れる可能性も高いが。

それはアップルの半導体戦略だ。

今回アップルは、新しいMacBook Airなどで採用するプロセッサーとして「M2」を発表した。

アップルは新MacBook Airと13インチMacBook Pro向けに「M2」を発表

M1 ProとM2、どちらが速いのかを気にする人も多いだろうが、実のところ、M1 ProやMaxの方が、M2よりずっと速い。

「M2」というのはあくまで「M1の後継」であり、プロ向け製品であるM1 ProやM1 Maxの後継ではないからだ。

アップルは半導体を製品単位で考えており、M2はあくまで「普及型のMacに向けたプロセッサー」という風に考えればいい。

M1が登場してから2年弱が経過した。その間には半導体製造技術は着実に進化している。

特にM2に反映されたのは、メモリーの高密度化だ。

M1とM2では、製造プロセスが「第1世代の5nmプロセス」から「第2世代の5nmプロセス」へと進化している。また、CPUコアの技術も、特に「高効率コア」と呼ばれる部分で性能が上がっている。

とはいえ、トータルでは劇的に性能が上がっているわけではなく、プロセスの進化で少し、CPUコア性能強化で少し、GPUコア増加で少しと、少しずつの積み上げで高性能化している……と考えていい。

M1(左)とM2(右)のダイ写真。半導体の規模が大きくなり、コア数も増え、それが速度アップとして反映されている

一方、2年の間で、他社から供給を受けてSoCの中にパッケージングするメインメモリーの性能は上がった。だが、メモリーコントローラチャンネル数は変わっていない。だから、メインメモリーの搭載量は「最大24GB」に増えたのだ。M1 ProやMaxはメモリーコントローラチャンネル数が多いので、最大64GBまでのメモリーが搭載できる。その辺が「普及モデル」との違いとなる。

一方で、今回、製造プロセスが「第2世代の5nmプロセス」であり、この時期に発表されていることにも、おそらく意味がある。

アップルが半導体製造を委託しているTSMCでは、2022年中に「3nmプロセス」での製造が本格化すると言われている。ではなぜ、M2は3nmではないのだろうか?

そこがポイントだ。

Mac向けの「Mシリーズ」は、iPhone向けの「Aシリーズ」よりCPU/GPUコア数が多く、IPコアも多く、規模が大きな半導体である。SoCとして見た場合のメモリー搭載量も多い。

規模の大きな＝面積が大きな半導体を、まだ量産が始まったばかりの最新のプロセスで作るのはリスクがある。プロセスの小さな半導体は、性能と量産効果のバランスにこそ価値があるので、「たくさん作りたいが面積は小さい」半導体に向く。

とすると、iPhoneのようなスマホでの導入の方が向いている。むしろMac向けには、同じプロセスルールでさらに規模の大きなプロセッサーを作った方がいい。

とすると、M2「Pro」「Max」があるとすれば、第2世代の5nmプロセスでM2よりもコア数などの規模が大きなプロセッサーを作り、次期Aシリーズは3nmを使う……という予測も成り立つ。3nmプロセスで作る半導体が高くなるなら、ハイエンドと普及型のiPhoneではプロセッサーを変える、というパターンもありうるだろう。

繰り返すが、この辺はあくまで「予想」だ。

だが、アップルにとってiPhoneが稼ぎ頭であり、よりリスクをとった製造構成で差別化を考えているとしても、筆者としては特に不思議とは思わない。