グノシー、GPT-4活用の「GunosyAI」でBtoB事業展開へ

Gunosyは、OpenAIのGPT-4を活用したシステム「GunosyAI(仮称)」を開発し、BtoB向けとして、生成AIプロダクトの開発に注力する方針を明らかにしている。企業のDXの一環で生成AIを導入するのを支援するというもので、6月末の発表から多数の導入依頼が寄せられたことから、これに対応する新規事業開発室も8月1日に新設されている。

コンシューマ向けにニュースアプリを提供している同社として、生成AI活用のBtoB向け事業は新たな取り組みとなる。

GunosyAIを展開する新規事業開発室の室長は西尾健太郎氏で、Gunosy取締役 兼 ゲームエイト代表取締役会長を務める。西尾氏によれば、「Gunosy」で紹介するニュース記事の要約や記事タイトルを考えるといった用途で、生成AIの研究は約1年前から開始。しかし、2022年12月にOpenAIから発表されたChatGPTの精度に衝撃を受け、投下されている資本量・データ学習量も全く違うため太刀打ちできないと判断、自社での生成AIの開発はすぐに凍結したという。現在はGPT-4を活用したシステムの開発に切り替えている。

一方、ニュースアプリの「Gunosy」は、データを重視してレコメンドやパーソナライズを行なうシステムが特徴で、同社としてアルゴリズムの構築には強みがあり、AI関連のシステムやサービスを取り込みやすい下地があったという。

最近の同社による生成AIを活用した実験的なサービスは、動画をテキストに起こした上で要約する「動画AI要約」や、海外のニュース記事をAIで要約した上で日本語に翻訳して紹介する「NewsPresso」などが、ベータ版として提供されている。いずれも実験や検証の意味合いが強いとするものの、これらで得られたノウハウを基に、BtoB向けとして構築されるのが「GunosyAI」となる。

生成AIは社内業務を効率化する方法として大きな注目を集めているが、すべての企業が生成AIに親和性が高いわけではなく、導入のハードルが高いと考える企業は多いという。「GunosyAI」はそうした生成AIを活用したい企業を支援するもので、セキュリティが担保された環境に企業のデータを入力して、社内業務用の最適な回答を生成したり、社内規定を簡単に調べたりできるようになる。パーソナルアシスタントとしても動作でき、情報提供だけでなく一部はタスクの実行も可能。ブラウザで利用するWebサービスとしての実装のほかLINEやSlackなどのAPIに対応したツールを通じて利用できるようになるとしている。

西尾氏は、OpenAIのChatGPTに代表される生成AIは、クラウドサービスなどと同様、「産業に変革が起こる」技術と位置づける。また、アルゴリズム構築に強みを持つ同社だが「生成AIに依頼すると、アルゴリズムの作成自体も簡単になる」という。「グノシーを立ち上げた時の苦労や規模感は、生成AIのある今なら1/4ぐらいで済むのでは、という肌感覚がある。(グノシーの)アルゴリズム構築の優位性は、やがて保てなくなる」と指摘。自社の優位性すら脅かす革新的な技術であるとし、果敢に活用していく方針を語っている。