BASE、ショッピングアプリ「Pay ID」年内開始

BASE 執行役員VP of Productの神宮司 誠仁氏(左)と同上級執行役員COOの山村 兼司氏

ネットショップ作成サービスを運営するBASEは、購入者向けショッピングサービス「Pay ID」を2021年内に提供開始する。従来から提供しているショッピングアプリ「BASE」の名称を「Pay IDアプリ」に変更するなど、ブランドを刷新する。

従来からグループ会社であるPayが提供していたID決済サービス「PAY ID」の名称を引継ぎロゴを変更し、購入者向けショッピングサービスの総称とするもの。ショッピングアプリ「BASE」は、名称・ロゴとも「Pay IDアプリ」へ変更し、ネットショップ作成サービス「BASE」の名称は変更しないことで、Pay IDの名称は購入者向けサービス、BASEは販売者向けのサービスとして明確化する。ショッピングアプリ「BASE」の機能はそのまま引き継ぐ他、既にPAY IDを利用しているユーザーのIDや登録情報も引き継がれる。

Pay IDは、クレジットカードや住所を登録するだけでショッピングの度に情報を入力する必要がなく、ログインすることで利用可能な決済方法。主にBASE加盟店で利用できる。また、今後はワンタイムパスワードの発行によって認証が可能になる新機能も2022年中に提供予定。

Pay IDアプリは今後、販売者と購入者を持続的に結びつけるアプリとして、リピート率向上を目的とした機能を充実。BASEとの機能連携を強化し、ブランドに対する購入者のロイヤリティを向上する機能2022年中に導入する。

Pay IDで購入、アプリでリピート

Pay IDへの統合について、BASE 執行役員VP of Productの神宮司 誠仁氏は、「集客チャネルが多様化し、少し前なら検索エンジンからの流入が多かったが、今はTwitterやInstagramなどSNSを通じて購入者が来店するケースが増えた」ことを理由にあげた。しかし、購入時に店舗毎に決済情報や住所などを入力する段階で面倒になり、離脱してしまう人が多いという。これを解決するため、Pay IDをサービスとして前面に出し、購入者が利用するサービスとして訴求していくという。

Pay IDアプリでは、ブランドと購入者の関係を持続させるため、アプリでの情報配信なども行なう。「いろいろなチャネルから来た購入者がPay IDで決済し、アプリでリピートする仕組みを作る」(神宮司氏)という。

BASEは、個人や数人で営業するスモールチーム向けのネットショップ作成サービス。昨年は新型コロナの影響もあり、EC化の流れが加速したことで、1年間で50万ショップの登録があり、累計で160万ショップがBASE加盟店として営業をしているという。しかし、国内のEC化率は他国に比べてまだまだ成長の余地があるとし、今後も、個人やスモールチームの成功を支援し、ブランドファンとのリレーションを促進していくという。