大阪万博「海と空を感じられる会場」。基本計画発表

2025年日本国際博覧会協会は、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)開催に必要な事業の方針、計画をまとめた「2025年日本国際博覧会基本計画」を策定した。

大阪・関西万博のマスタープランとなり、会場計画、運営計画、情報通信計画、輸送計画、広報・プロモーション計画、資金計画、事業推進計画などをまとめている。同計画に基づき、2025年の開催に向けた準備を進めていく。

大阪・関西万博では、会場をカーボンニュートラルやデジタル技術の活用、次世代モビリティなど未来社会を感じられる先端技術と社会システムを実装・実証する「未来社会のショーケース」とすることを目指す。また、バーチャル技術を活用し、万博の魅力と発信力を高める「バーチャル万博」の実現にも挑戦。リアルとバーチャルが融合した、新しい国際博覧会の姿を示していく。

資金計画は、会場建設費として最大1,850億円、運営費として809億円を見込んでいる。

大阪・関西万博の開催期間は2025年4月13日～10月13日の184日間。会場は大阪市此花区に建設する「夢洲(ゆめしま)」。想定来場者数は約2,820万人。

会場は、「海と空を感じられる会場」をコンセプトに、誘致時からの「非中心・離散」の理念を踏襲しつつ、「つながり」を重ね合わせた「多様でありながら、ひとつ」をデザイン。このつながりを象徴する「空」、夢洲を取り囲む「海」も会場の一部とし、「空と海」の万博会場とする。

150の公式参加国、25の国際機関の招請による「世界との共創」とし、3つのサブテーマ「Saving Lives(いのちを守る)」「Empowering Lives(いのちに力を与える)」「Connecting Lives(いのちをつなぐ)」から1つ以上、またSDGsの17のゴールから1つ以上を選択し、各参加国・国際機関の取り組みをパビリオンなどで展示する。

また、未来のショーケースとして、コロナ禍を乗り越えた先の新時代の国家プロジェクトとして、カーボンニュートラルやデジタル技術の活用、次世代モビリティなど、2025年以降の未来を感じさせる次世代技術の実証と2025年にふさわしい先端技術の実装を目指す。

会場外からアバター等で参加可能な万博会場をオンライン上に展開する「バーチャル万博」も開催。会期前からオンライン上での独立したプログラムも実施する。

会期中は、会場内のウォーターワールドや劇場、広場などで、伝統的なものから先進技術を使った未来型エンターテインメントまで様々な催事を行ない、来場者を魅了する本格的なエンターテインメントを楽しめる万博を目指すという。

電子チケットによる入場やパビリオン予約の導入も検討。来場者が快適に利用できる会場運営に取り組む。