PRワイヤー 国内

2017年日本新車購入意向者調査

株式会社ジェイ・ディー・パワー アジア・パシフィック

2017年9月13日

株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック

J.D. パワー
2017年日本新車購入意向者調査

J.D. パワー 報道用資料:

SUVの検討者層が増加、また高齢者層における安全性能を重視する割合の上昇が続く

東京:2017年9月13日―J.D. パワーは、今年で3回目となる日本新車購入意向者調査SM(NVIS:New Vehicle Intender Study)を実施した。

本調査では、今後1年以内に新車乗用車の購入を検討している消費者(現保有車の有無、新車・中古車の別は問わない)を対象として、次回購入を検討している車のタイプ詳細(車の種類や仕様)や重視点、ブランド認知度や好意度、検討ブランド/モデル、ブランドイメージ、更には新技術に対する興味や関心など、消費者の意識や購買行動に関する情報を広範囲に収集している。2017年6月下旬から7月中旬にかけてインターネット調査を実施し、計10,000人から回答を得た。

J.D. パワーのオートモーティブ部門ディレクターである浦山浩一は、次のように述べている。
『車購入の際の最重視点として挙げられる上位3項目は、昨年は「外装/外観のデザイン」「購入価格」「燃費のよさ」だったが、今年は「燃費のよさ」に変わり「安全性能」が入り、「外装/外観のデザイン」「購入価格」「安全機能」となった。特に60代以上の年代層で見ると、「安全機能」は昨年の16%から21%と最重視点項目の中でもっとも大きな上昇幅となっている。これらの先進装備は、新しい機能であるが故に当然期待も大きくなるが、その反面、機能と使い方を正しく理解してもらうことが非常に重要となる。検討前のブランド・モデルの訴求から購入後のサポートに至るまで、保有ライフサイクル全体における一貫したコミュニケーションが重要になるのではないか。』

主な調査結果

● 新車購入の際に複数ブランドを検討している割合は、昨年と同様に半数を超える55%で、1人当たり平均で2.4ブランドを比較検討している。男女別でみると、男性が検討しているブランド数の平均は、2.5ブランド、女性の場合で2.2ブランドとなっている。

● 昨年と比較すると、SUVを検討対象に挙げている割合が増えている。検討している車のボディタイプについて「SUV」と回答した対象者は昨年の27%より4%増加の31%となっている。家族構成でみると、34%の「独身」に次いで、「親と子供の二世代同居の家族」が昨年の25%から6%増の31%なっており、ファミリー層への浸透が一層進んでいる。

● ブランドのポテンシャルを探る目的で、「最も購入の可能性があると思うモデルと見た目や性能が似かよった車が、他のメーカー/ブランドで販売していたと仮定した場合、価格次第で購入を検討するかどうか」の意向を聴取したところ、調査対象の28ブランドの中の10ブランドにおいて、「購入を検討する」と答えた割合が50%を超える結果となった。

● モデル検討にあたり、メーカー/販売店のホームページをどのような機器で閲覧したかをみると、パソコンの利用が85%と最も高いが、スマートフォンを利用した割合が昨年より4%上昇し35%となった。 60代以外のすべての年代において、スマートフォンの利用が増えている傾向がうかがえる。


*J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。

J.D. パワー(本社:米国カリフォルニア州コスタメサ)は、顧客満足に関するインサイト並びにパフォーマンス改善のためのソリューションを提供している国際的なマーケティング情報サービス企業である。毎年、世界中で数百万人にのぼる消費者やビジネス・ユーザーを対象に、品質や顧客満足に関する調査を実施している。北米、南米、ヨーロッパとアジアに計17の拠点を有する。アジア・パシフィックではシンガポール、北京、上海、バンコク、マレーシアに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナムで調査を行っている。また、J.D. パワーはAthene Li, Joseph Pacini, Murphy Qiao and Carsten Geyerの4人の創業者によって率いられる、ロンドンに本社を置く国際的なオルタナティブ投資会社並びにプライベート・エクイティ企業であるXIOグループの投資先企業のひとつである。詳しくは当社ウェブサイトhttp://japan.jdpower.comまで。


<ご注意>
本紙は報道用資料です。(株)J.D. パワー アジア・パシフィックの許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。