富士通（6702）、日本IBMなど6社は20日、Java関連技術“EJB”（エンタープライズ・ジャバ・ビーンズ）による環境に依存しないソフトウェアの実現に向けたコンソーシアムを設立することで合意した。年内に技術上の規約を決め、2001年春以降の同規約に準拠したソフトウェアコンポーネントの流通を実現させる。

　 EJBは、Javaを基盤とするサーバーアプリケーションのための共通プラットフォーム体系におけるコンポーネント仕様。特定のハードウェアやOS、ミドルウェアに依存せずに複数の環境で動作することを「可搬性」がある、というが、コンソーシアムはEJBを使ってこの可搬性の実現を目指す。

　 参加するのは2社のほかにイーシー・ワン、NTTコミュニケーションウェア、川鉄情報システム、日立ソフトウェアエンジニアリング（9694）の4社。10月6日に設立総会を開いて会長にはNTTコミュニケーションウェア社長の松尾勇二氏が就任する。

　 ソフトウェアの可搬性を実現することによって、開発期間を短縮化するとともに複数のプラットフォームにまたがったアプリケーションの構築も簡単に出来るようになる。